インターンシップの導入を検討しているが、何をして良いのかわからない。
興味はあるけど、人や時間を使ってまでやる意義があるのか疑問を感じていませんか？
インターンシップを初めて開催する時の検討課題3つを、メリットとデメリットを元に探っていきます。
1. 採用にリンクさせるには？
インターンシップは就業体験がメインであるといっても、開催する企業側には、やはり優秀な人材がいたら採用につなげたいという気持ちがあります。なぜなら、インターンシップでは実践的な業務を経験してもらえるため、数回の面接よりもじっくり人柄や職業への適性まで見ることができるからです。
また、インターンシップを経験した学生は業界や職種の良いところも悪いところを知ったうえで入社するため、入社後のミスマッチが少なく定着率が良くなります。
さらには、新卒の採用では学生のタイプが毎年変わるため、今年の学生のタイプを知ることができ、学生のタイプに合わせた採用戦略を練ることができます。
デメリットは、学生の多くは純粋に就業体験をしにきているので、「ぜひ当社に来て欲しい」とアピールすると敬遠されることがあります。一方で、採用目的で参加した学生は「採用されたい」というプレッシャーから、不慣れな業務で思わぬトラブルを起こすことがあります。
採用目的で開催する時には、参加募集時に採用の可能性があると記載する程度にし、学生にはインターンシップに専念させてあげましょう。
2. 開催時期と期間の決め方は？
開催時期と期間はインターンシップ開催時に大きな問題になります。
学生の都合だけでなく、インターンシップに関係する社員のスケジュールを調整する必要があるからです。
まず、期間別にメリットを考えてみましょう。
長期（1カ月～3カ月）の場合は優秀な学生をリサーチしやすく、人柄や職種の適性を見極めることができます。
中期（2週間～1カ月）や短期（1日～3日）、セミナー（半日～1日）は社員の拘束時間が少ないうえ、学生の参加を募りやすくなります。しかし、学生は知名度の高い企業に集中する傾向があるため、知名度が低い企業は学校と連携して実施をすると良いでしょう。
次にデメリットを考えます。
まず、無給で長期のインターンシップは違法ですが、有給で長期のインターンシップにするとアルバイト感覚で参加する学生が多くなります。思いきって期間を中期や短期にすると、就業体験のみで終了してしまい、会社の企業理念や事業内容の深い部分を知ってもらえません。セミナー形式に至っては実施したという事実しか残らない結果に終わってしまいます。
このように、適度な期間でインターンシップを実施するのが難しいのですが、プログラムの内容に合わせて期間を設定すると、企業側と学生双方の満足のいく内容になります。
次に開催時期は学生が参加できる長期休暇の期間は、どうしても企業の繁忙期に重なるので、学業を優先して学生が参加しやすい時期を設定してあげると良いでしょう。
3. 充実したプログラムを作成するには？
インターンシップのプログラムは、実践型とプロジェクト型が主流ですが、学生の人気が高いのはやはり実践型です。
たとえば、営業の現場を経験したことで、もっと人間性を磨かないといけないと気がついたり、学校の専攻と近い業務を経験して、もっと真剣に勉強をしなければならないと考える学生が多くいます。
企業側としても実践形式で学生に取り組んでもらえると、どの学生が自社に適した人材か見極めることができます。
一方で、プロジェクト型では事業内容や業務内容に深くふれるため、興味を持ってもらえます。企業側も、自社が抱えている課題を学生目線で解決するため、学生の資質や人柄をしることができます。
特に通常業務では時間がかかりすぎて、保留にしていた案件（業務改善など）をテーマにすると、良い研修になるうえ職場にも良い影響を与えることができます。
しかし、実践型もプロジェクト型も問題点はあります。
実践型は、各部署との調整が難しいうえ、インターンシップ実施期間によっては研修だけで終わってしまう可能性があります。
また、厳しい現実を経験した学生のモチベーションを、コントロールする社員の負担が大きくなります。プロジェクト型は他のプログラムより準備に時間がかかるうえ、社内業務に活かせない結果になりやすいので、テーマの設定が重要になります。インターンシップを成功させるためには、学生が満足できるプログラムを作成することです。
インターンシップは就業体験のため実践的な仕事を経験させなければなりません。
アシスタント業務や雑用をさせたり、座学や職場見学で終わらせると学生の不満につながり、採用活動にも悪い影響を与えることがあります。
最後に、どのプログラムを実施するにも各部署の協力が必要です。
また、インターンシップを実施する担当者や協力してくれる各部署の担当者など、多くの社員の負担を軽減する対策をしなければなりません。
そのためには、インターンシップを採用関係のイベントと捉えず、会社全体のプロジェクトとして企業のトップからアナウンスしてもらい、協力を仰ぎましょう。
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